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LOVE PSYCHEDELICO全国ツアーにSHIBUYA-AX公演追加

LOVE PSYCHEDELICOの全国ツアー「LOVE PSYCHEDELICO 2010 "ABBOT KINNEY" CONCERT TOUR」の追加公演が、7月8日にSHIBUYA-AXで開催される。このツアーは最新アルバム「ABBOT KINNEY」を携えて行われる、彼らにとって約2年半ぶりの全国ツアー。すでに全会場ソールドアウトとなった5公演に今回決定したSHIBUYA-AX公演を加え、5都市で6公演が実施される。惜しくもチケット争奪戦に敗れた人、まだチケットを入手していないファンはぜひこの機会をお見逃しなく。追加公演のチケット一般発売は4月24日よりスタートする。また、3月24日からはLOVE PSYCHEDELICOのシングル・アルバム全作品がiTunes Storeにて一斉配信が開始される。配信は日本のみならずアジアや欧米でも行われ、彼らの音楽がより多くの人に届くことになりそうだ。LOVE PSYCHEDELICO 2010 "ABBOT KINNEY"CONCERT TOUR2010年06月26日(土) 福岡県 福岡DRUM LOGOS2010年06月27日(日) 広島県 広島CLUB QUATTRO2010年07月02日(金) 大阪府 なんばHatch2010年07月03日(土) 愛知県 名古屋CLUB DIAMOND HALL2010年07月08日(木) 東京都 SHIBUYA-AX(追加公演)2010年07月10日(土) 東京都 渋谷C.C.Lemonホール

6箇条の誓約書「撤回せず」 「エリカ様」は健在だった

写真拡大報道陣を前に笑顔を見せる沢尻エリカさん???「6箇条の誓約書」で波紋を広げている女優の沢尻エリカさん(23)が2010年3月16日、「たかの友梨ビューティークリニック」のCMで2年半ぶりの芸能界復帰を果たした。記者会見では、たかの友梨氏が騒動についての説明に多く時間を費やしたり、沢尻さん本人も涙を浮かべながら「反省の弁」を述べるなど、低姿勢に徹した。ところが、会見の最後で、「6箇条の誓約書」にサインを求める方針を撤回しないと断言した。???沢尻さんの登場に先立って、たかの友梨代表が「沢尻エリカ、解禁。」と題したCMが撮影されるまでの経緯を説明。たかの氏側が3年前からCM出演を打診し、09年末に沢尻さん側が快諾。沢尻さんは企画にも積極的にかかわったという。報道陣から寄せられた質問用紙を読み上げる???異例だったのが、司会者との質問のやり取りだ。報道陣から事前に寄せられた質問用紙を読み上げる形で行われたのだが、関心は、今回の騒動に集中した。???「夫の高城剛さんから売り込みがあったのでは?」という質問に対しては、たかの代表は、「そんな話はいったいどこから出たのか。高城さんとはお目にかかったことも、電話でお話ししたこともありません」と一蹴。一方、誓約書については「本当に晴天の霹靂。誓約書は、ファンやマスコミにお詫びしなければならないこと。(女優は)人気商売なので、『見られてナンボ』。沢尻さん自身も、(誓約書について)知らないようでした」と、事務所側の姿勢を批判。???話題は「『薬物疑惑』報道」にも及び、「疑惑は絶対にあってはならないこと。この件については厳しく(沢尻さんに)質問しましたが『海外でも日本でも一切無い』と言っていました」と疑惑を完全に否定した。???この直後、沢尻さんが白いスーツ姿で壇上に登場。登壇前に深く一礼し、目に涙をため、時おり声をつまらせながら、今回の騒動について、「私へのバッシングはともかく、たかの友梨さんやクライアントの皆さんにご迷惑をかけてしまいました。そのことに対して、とても残念に思っています。ですが、そのような状況の中でも、たかの友梨さんやクライアントの皆さんは私を信用し続けて下さいました。とても嬉しく思っています」などと反省とも受け取れる言葉を述べた。「これ、すごく難しいのよ〜。ヒールでしょ?」???CMへの意気込みについて聞かれると、「正直不安もありますが、暖かく見守っていただければ。まさに(CMのキャッチコピーでもある)『解禁』ですね」と笑顔を見せた。一人称には「わたし」ではなく終始「わたくし」を使うなど、低姿勢さが目立った会見だった。???ところが、会見直後のフォトセッションでは、これが一変した、フォトセッションでは、様々なカメラに目線を向けたり、様々なポーズを取るのが一般的だが、CMと同様のポーズを取るようにリクエストされて沢尻さんが発した言葉が、「これ、すごく難しいのよ〜。(今履いている靴が)ヒールでしょ?」。これまでの敬語とは一転、笑顔を見せながらも、カメラマンに「タメ口」を聞いてしまった形だ。???さらに、ステージから降りるときに、芸能リポーターから騒動についての感想を求められると、当初は「CM発表の場ですので…」と言葉を濁していたが、騒動は想定外だとの認識を示した。「誓約書は撤回するんですよね?」という声に対しては、フォトセッションの時は持っていなかったマイクを手に「そのようなことはありません」と断言した。???沢尻さんに質問の声をあげた芸能リポーターの梨元勝さんは、「全般的に、(低姿勢な様子は)女優として演じている様子でした。騒動に対しての反省の弁があるかどうかが関心事だったのですが、返って来た答えは『想定外』。しかも、誓約書は撤回しない。僕はサインはしませんよ」と、不満そうだった。???新CM「沢尻エリカ、解禁。」編は、3月22日から放送される予定。■J-CASTニュースとは?従来のマスコミとは違うユニークな視点で、ビジネスやメディアに関するさまざまな記事を発信しています。読者投稿のコメント欄も充実!新たにJ-CASTニュースショップがオープン!

<iPS細胞>疾患には逆効果?脳梗塞マウス、移植後に腫瘍(毎日新聞)

 脳梗塞(こうそく)のマウスに、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を移植すると、脳に巨大な腫瘍(しゅよう)ができることが、岡山大の河相裕美大学院生と阿部康二教授らの実験で分かった。正常な脳では異変はなかった。iPS細胞は臓器再生への応用が期待されているが、疾患があると逆効果になる可能性があることを示している。近く英専門誌「脳循環代謝学会誌」に発表する。

 研究チームは、梗塞で損なわれた脳の細胞を再生するため、iPS細胞に注目。人工的に脳の血流を遮断してマウスに脳梗塞を起こし、1日後にiPS細胞を移植した。

 その結果、移植した直後に比べて腫瘍の大きさは2週間後に6倍、1カ月後に10倍になった。また、iPS細胞の作成に欠かせない4種類の遺伝子のうち、がん化を招きやすい遺伝子c−Mycの働きも時間とともに大幅に活発化することも確認できた。

 これに対し、正常な脳にiPS細胞を移植しても腫瘍はできなかった。

 このため、正常な脳にiPS細胞の分化を抑える未知のたんぱく質が存在するか、梗塞脳にiPS細胞の働きを活発化させて腫瘍を増やす未解明のたんぱく質が存在している可能性が考えられる。

 阿部教授は「腫瘍化を制御するたんぱく質が特定できれば、iPS細胞を病気の治療に効率よく使う道が開かれる」と話す。【田中泰義】

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マカフィー、アドビのDRMと連携したDLPソフトウェアの最新版を発売

 マカフィーは3月23日、文書管理ソフトウェア「Adobe LiveCycle Rights Management ES2」との連携機能を搭載した情報漏えい防止ソリューション「McAfee Host Data Loss Prevention」の最新版「Host Data Loss Prevention 9.0」を発売する。 McAfee Host Data Loss Preventionは、重要データの転送を監視・制御するソフトウェアだ。職場・自宅・出張先などで社員の機密情報に対するアクセスをデータ分類に基づきリアルタイムで監視し、コントロールできる。また、電子メール、インスタントメッセージ、CD作成、USBコピー、印刷といった行為に制限を掛けることで情報漏えいを防ぐ。 機密情報に対する侵入検知リポートを作成することも可能だ。機密情報に対する社員の認証情報をハイジャックするトロイの木馬、ワーム、ファイル共有アプリケーションなどによるデータ損失も防止するという。 Host Data Loss Prevention 9.0に新たに追加された主な機能は、ルール違反が発生したとき該当部分のテキストをハイライト表示する「ヒットハイライト」、USBメモリなどのリムーバブルデバイスからのアプリケーション実行を制御する「リムーバブルデバイス制御機能の強化」、機密文書用のテンプレートを使用したファイルのメール添付をモニターしたり、特定のユーザーが作成したファイルのUSBメモリへのコピーをブロックしたりする「ドキュメントプロパティ定義の強化」がある。 Host Data Loss Prevention 9.0の価格は、1ノード1万6800円(税込み)から。販売は、マカフィー製品販売代理店またはマカフィーが行う。 なお、今回のAdobe LiveCycle Rights Management ES2との連携機能は、マカフィーが2009年9月にアドビシステムズと締結したグローバルアライアンスに基づくものだ。マカフィーとアドビシステムズは、情報漏えい防止(DLP:Data Loss Prevention)とエンタープライズデジタル著作権管理(DRM:Digital Rights Management)の統合ソリューションを共同で提供し、データ保護領域の分野で拡大を狙う。マカフィーのポリシーベースのデータ分類、アドビシステムズのポリシーベースの電子文書保護それぞれの技術を組み合わせることで、知的財産やコンプライアンス関連データなど企業の重要情報を保護できるようになるという。■関連記事DLPからスタートする総合的な情報漏えい対策マカフィー、データ漏えい防止と暗号化を組み合わせたDLPスイート情報漏えい防止には総合的な対策が必要機密情報ファイルの分散を認識し対策を行うmixiの生みの親“バタラ氏”が語るMySQLの意外な利用法

一票の格差訴訟で東京高裁、昨年の衆院選「合憲」(読売新聞)

 議員1人当たりの有権者数の格差(1票の格差)が最大2・30倍に達した昨年8月の衆院選小選挙区について、議員の定数配分が人口に比例しておらず選挙権の平等を保障した憲法に反するとして、東京都と神奈川県内の有権者3人が、東京、神奈川の選挙管理委員会に選挙無効(やり直し)を求めた訴訟の判決が11日、東京高裁であった。

 稲田龍樹裁判長は格差について「憲法上好ましくないが、選挙制度全体は合理性を残している」と述べて合憲判断を示し、請求を棄却した。

 昨年8月の衆院選の小選挙区を巡っては、これまでに大阪、広島両高裁が「違憲」、東京高裁の別の裁判部と福岡高裁那覇支部が「違憲状態」と判断していた。

 原告は、有権者数が最少の高知3区の選挙権の価値を1とすると、原告の属する東京1、2区、神奈川12区では有権者数が多く、0・47〜0・59票の価値しかなく、選挙区の区割りが人口分布に基づいてなされておらず違憲と主張していた。

 衆院の小選挙区(300議席)は、各都道府県にまず1議席を配分し、残りを人口比で割り振る「1人別枠方式」を採用しており、これが1票の格差が2倍を超える大きな要因になっている。

 選管側は「選挙制度の具体的な仕組みの決定は、国会の裁量に委ねられている。1人別枠方式は、国会が過疎地域に対する配慮などを目的に導入したもので、裁量の範囲内」と主張していた。

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地方公務員も「老後に不安」 年金、生活資金…8割超(産経新聞)

 老後の生活資金や年金額の減少などを理由に現職の地方公務員の8割超が定年退職後の生活に不安を感じていることが、総務省所管の財団法人「地方公務員等ライフプラン協会」によるアンケートで明らかになった。景気低迷による自治体の厳しい財政事情などを背景に職員らの待遇も年々厳しさを増しており、多くの地方公務員が民間人同様に将来に不安を抱いている実態が浮き彫りとなっている。

 調査は昨年9、10月に都道府県・市区町村の在職者と退職者各5000人を対象に実施。在職者2945人、退職者2349人から有効回答を得た。

 定年退職後の生活について「不安を感じる」と答えた在職者は81・2%。理由は「老後の生活資金」(77・3%)、「年金額の減少」(67・6%)、「自分の健康、介護」(38・5%)などとなっている。

 定年後も「仕事をしたい」と考える在職者は44・4%。実際に「再就職した」退職者は68・2%と7割近くに上った。

 また、現在の家計について尋ねたところ、在職者の貯蓄総額は「400万円以上800万円未満」(22・3%)が最も多く、以下、「200万円以上400万円未満」(19・6%)、「200万円未満」(18・7%)などの順。退職者では「3000万円以上5000万円未満」(17・6%)が最も多く、「2000万円以上2500万円未満」(11・2%)、「5000万円以上」(11・0%)、「2500万円以上3000万円未満」(同)が続いている。

 貯蓄総額が比較的多い退職者でも、「少し足りないと思う」(30・3%)と「かなり足りないと思う」(21・5%)を合わせ、過半数が「不足」を訴えている。

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